『国際交渉の法律英語』（中村秀雄・著）

書店で内容を確認することなく、
ついamazonで「タイトル買い」をしまったのですが、
大失敗でした。
https://www.amazon.co.jp/gp/product/4535522529/ref=oh_aui_detailpage_o01_s00?ie=UTF8&psc=1

しっかり読めば、
それなりに役に立つ内容だと思いますが、
私にはとても読む気になれない内容構成＆エディトリアル・デザインでした。
そして残念ながら、
その読みにくさを乗り越えさせてくれるだけの内容がありませんでした。

その内容は、
紙面の３分の２を占める第１部が「的を射た動詞を選ぶ」、
残りの３分の１を占める第２部が「動詞以外の道具立て」で、
要するに用語・文例集です。

しかし、
この単語をこう使ったら実際の交渉が上手くいったとか、
逆に、こういう大失敗をしたとかいう実例の紹介はなく、
参考文献から文例を集めてきただけの、
無味乾燥な内容です。

文体も、
「～であろう」「～にはなるまい」といった感じで、
非常に読みにくいです。

まあ、
ある一定の割合で、
こういう外れの本があることは、
「タイトル買い」をする者として、
引き受けなければならないリスクですね。

英語民間試験へ移行期間４年 大学入試新テスト最終案

以下、2017年7月10日付の、日経の記事です。
http://www.nikkei.com/article/DGXLASDG10H36_Q7A710C1000000/

文科省が今日、
大学入試センター試験に代わり2020年度に導入する新テスト「大学入学共通テスト」について有識者会議に示した実施方針の最終案の中で、
英語については、以下のような方針を提示したとのことです。

「英語は現行の「読む・聞く」に「話す・書く」を加えた４技能を評価するため、実用技能英語検定（英検）やＴＯＥＩＣなどの民間試験を活用する。」

「文科省は５月に示した実施方針案で、マーク式を廃止して20年度に民間試験に全面移行するＡ案と、23年度まで併存させるＢ案を示した。」

「これに対し、高校、大学関係者から準備期間の短さを懸念する声などがあがり、民間試験とマーク式が４年間併存する「移行期間」を設けることにした。」

つまり、
英語は2024年度から民間試験に全面移行するとのことです。
（なぜ、最初にそう書かないのか、不思議ですが）

「様々な民間試験のうち、学習指導要領との整合性や実施状況などの水準を満たしたものを文科省が認定する。受験生は高３の４～12月に最大２回受験でき、結果は点数と、語学力の国際規格に基づく段階別の成績として大学に提供する。」
とのことなので、
文科省に認定された民間試験は、
爆発的に売上が伸びることが予想されます。

民間試験の実施団体間で、
きっと熾烈な働き掛けが行なわれていることでしょう。